HRM支援システム

HRM支援システムLegatoの活用法

HRM支援システム“Legato”は、あらかじめ入力された情報をもとにHRMにかかわる様々な意思決定(組織マネジメント、人材マネジメント、モチベーションマネジメント)を支援する情報を速やかに提供することができます。経営層、人事・人材開発部門、部門長、現場マネジャー、社員、それぞれの立場で必要となる情報を引き出すことができる構成となっています。

各階層での活用例

HRM支援システム“Legato”では、経営層、人事・人材開発担当者、管理者、一般社員それぞれが戦略的人材マネジメントや部下育成、自己成長などに必要な情報を得ることができます。つまりHRMの最適化の実現を支援する人材情報統合システムです。

経営
  • 階層ごとの次世代リーダー候補者リストの作成ができる
  • 重要なプロジェクトを任せられる人材リストの作成ができる
人事部門
  • 昇進昇格対象の候補者リストの作成ができる
  • 教育体系を構築するための情報を抽出することができる
  • 各部門、社員の能力開発状況の確認ができる
  • 人事評価結果のリストアップを容易にし、調整会議がスムーズに行うことができる
部門長
  • 自部門のメンバーのこれまでの業績・キャリア志向・能力・行動特性を把握することができる
  • プロジェクトの性質にあわせて、任せることのできる人材リストの作成ができる
現場のマネジャー
  • 部下の能力・知識、希望するキャリアの方向性など、能力開発支援に必要な情報を把握することができる
  • 部下の行動特性を把握することで、マネジメントを効果的に行うことができる
各社員
  • 自己のキャリアの方向性を検討するために必要な情報を確認し、将来像と現状とのギャップを把握することができる
  • 自己のキャリアに合わせた能力開発計画の立案、進捗状況の確認ができる
  • 目標達成過程における上司とのコミュニケーションを容易にすることができる

経営層、人事・人材開発部門の活用例

(1)各階層の次世代リーダー候補者の選出
マーケットの環境に適応した必要とされる次世代リーダーをアセスメント、これまでの業績評価、コンピテンシー評価(人事評価)、360度アンケートなどの結果をもとに適任度順に任意に検索することができます。
各階層の次世代リーダー候補者の選出
【リーダー】  変革・創造×集団成果
新たな枠組みを創造もしくは既存の枠組みを変革し、新たに価値を生み出すことで、集団成果を最大化することを追求する。
【マネジャー】  維持・安定×集団成果
個人成果を集約しながら、既存の枠組みを持続・適用し、安定した成果を継続的に出すことで、集団成果を最大化することを追求する。
【スペシャリスト】  変革・創造×個人成果
専門性の発揮により、新たな枠組みを創造もしくは既存の枠組みを変革し、価値を生み出し、個人成果を最大化することで、集団成果に貢献することを追求する。
【オペレーター】  維持・安定×個人成果
既存の枠組みの中で、専門性の発揮により、安定した成果を継続的に出し、個人成果を最大化することで、集団成果に貢献することを追求する。
(2)重要プロジェクトのリーダー、メンバー候補者の選出
重要なプロジェクトのリーダー、メンバーの選抜は、社内の価値観で優秀と思われている人材を寄せ集める方法では成果の最大化は図れません。これまでのキャリアデータを照らし合わせるとともにリーダーとメンバーの相性なども勘案する必要があります。
重要プロジェクトのリーダー、メンバー候補者の選出

人事・人材開発部門の活用例

(1)昇進・昇格者の決定
昇進・昇格者の決定
(2)育成計画立案のための情報抽出
経営ニーズ、組織ニーズ、個人ニーズなどの様々な情報をもとに最適な人材育成計画を立案することができます。
育成計画立案のための情報抽出

社員の活用例(1)

(1)目標管理の進捗管理
目標管理をマネジメント・ツールとして活用していただくために、目標進捗管理と部下との対話を促進するための場を提供します。
目標管理の進捗管理
(2)部下のキャリア開発のためのサポート
マネジャーは、部下のこれまでの活動内容、成果、本人のキャリア志向、行動特性などを考慮してコーチングの方針を決めることができます。
部下のキャリア開発のためのサポート

社員の活用例(2)

(1)目標管理の進捗管理
上位方針をもとに自らの目標を設定し、上司と調整した結果をもとに新たな活動を開始します。また活動が上位から逸脱しないよう確認できるようになります。
目標管理の進捗管理
(2)自らのキャリア開発
キャリアシートをもとに自らのキャリアの方向性を導き出すことができます。特に現在のスキル、知識、行動特性、キャリアアンカー情報などを目安としてキャリア開発のための啓発ポイントを明確化することができます。